ニセ科学と行政の姿勢

　とある雑誌を読んでいたら、大阪大学の菊池教授という人が、「怪しい商品を見抜くセンスを」というタイトルでエッセイを書いておられた。
　「あるある」問題は、ねつ造したかどうかという点よりも「ニセ科学」を確立した話であるかのように報道したことのほうが重要だと指摘し、同様のケースとして、「マイナスイオンが体にいい」とか「ゲルマニウムを身につけるとよい」というのも思いつき以上の根拠はない、と断じています。
　ゲルマニウムは確かにうさんくさそうだったし、わっかを手につけている人を見るとひそかに眉をひそめていましたが、マイナスイオンも同罪だとは知りませんでした。
　マイナスイオンが出ることを売りにしている家電製品も多いのに。ドライヤーとか使っていますが・・。
　総務省も、「あるある」問題を契機に放送への介入を強化しようとしていますが、「あるある」が問題なら、マイナスイオンを売りにしている電器メーカーも、同様に、ばしばし行政指導でもしてみたらどうですかね。
　もちろん、放送はときに安倍さんに楯突いたりしますが、電器メーカーは献金してくれることはあっても、楯突いたりはしません。
　そうした違いが、指導の有無に関わっているとしたら、それはもう、ふざけた話し以外の何者でもないのですが。